ルーテル教会について
ようこそルーテル教会へ
日本福音ルーテル教会の公式ホームページにようこそお越しくださいました。
世界中がアメリカ発の金融危機に端を発して、一瞬にして混乱のただ中に置かれ、いま人は自分の確かさ、人生や価値感がもろくも崩壊の危機に立たされてしまいました。それはある意味では、これまでの生きる確かさであった「場所」の喪失とも言えましょう。人は自分の場所が確保できれば、それだけで幸せを思えるものです。
サン=テグジュペリの著書『星の王子さま』（訳・内藤濯）の中に、「心で見なくちゃ、ものごとはよく見えないってことさ。肝心なことは、目に見えないんだよ」の有名な言葉があります。
いまこそじっくりと「心で見て」、ご自分の場所を見つけてください。このホームページをとおして、あなたの場所の発見につながればこれほどの喜びはありません。
一度お近くの教会を訪ねてみてください。きっと、心でしか見えない何かに出会うことでしょう。あなたのお越しを心よりお待ちしています。
162-0842 東京都新宿区市谷砂土原町1-1
Tel.03-3260-8631 Fax.03-3260-8641
総会議長:渡邉純幸
副議長：青田 勇
書記：立野泰博
ルーテル教会について
ルーテル教会とは
1517年にマルチン・ルターの宗教改革によりドイツで誕生したルーテル教会は、ドイツだけでなく北欧にも広がり、国民教会となりました。その後、アメリカにも渡り、更にアジア、アフリカ、ラテン・アメリカなどに至って今日全世界に存在するようになっています。
マルチン・ルターの宗教改革は当時の16世紀のローマ・カトリック教会が正しい福音信仰に立ち戻ることを聖書に基づいて訴えたものでした。神がイエス・キリストの十字架と復活によってのみ、私たち人間の罪を赦し、人間はイエス・キリストにおいて示された神の恵に基づいて生かされていくことを強調した教えでありました。ここから、ルターの有名な言葉「聖書のみ、恵のみ、信仰のみ」 という、宗教改革の三大原理が生まれました。
この原理に基づく信仰と改革の参加を当時の全教会に呼び掛け、賛同した同じ信仰を持つ者たちと、それらの教会において、教義、制度、慣習の必要な改革を徐々に実施していきました。信仰上も、さらには政治的にも、対立の時代がしばらくつづき、宗教改革に基づく、ルター派の教会は、その後、ドイツから 北欧に広がリました。
アメリカのルーテル教会
おもに17世紀、ドイツ、オランダ及び北欧の諸国から、北アメリカ大陸の開拓者としてたくさんのルター派の教会員が移住しました。そのおもな入植地域は、ペンシルベニア、バージニア、ノスカロライナ、サウスカロライナでした。最初は、牧師がいなくても、信徒による独自の礼拝を守り、その後、牧師がドイツなどから派遣され、教会の組織も正式に整っていきました。
移住者はドイツ、オランダ、北欧のデンマーク、スウェーデン、フインランド、ノルウェーからの人々であり、民族的背景の違い、言語の相違、それぞれの教会制度・伝統の背景もあり、はじめは同じ民族同志のルーテル教会を各地に形成しました。
20世紀に入ると、それぞれの背景を継承しつつ、アメリカでのルーテル教会が成長し、合同がなされるようになり、1987年にはアメリカの3つのルーテル教会が合同して、アメリカ福音ルーテル教会 （Evangelical Lutheran Church in America）となりました。これらの歴史的な背景をもったアメリカのルーテル教会から、1892年に最初の宣教師が送られ、日本でのルーテル教会の伝道が開始され、日本福音ルーテル教会が形成されました。
日本福音ルーテル教会
日本福音ルーテル教会の最初の礼拝は、1893年の復活祭（イースター）にアメリカの南部一致シノッドから派遣された宣教師シエラーとピーリーにより、九州の佐賀で行われました。これが日本でのルーテル教会の伝道の始まりです。
伝道の手段としては、信徒教育のためにルターの著作による「小教理問答」の翻訳、またルーテル教会は「み言葉による礼拝」による教会形成を中心にするために「礼拝式文」の出版、伝道の担い手と日本人による教会組織の早期実現のために牧師養成、そのための神学校の創立が重要なこととして手掛けられました。
初期の教会の歴史に於いても、伝道の業は教育事業とともに行われました。熊本には牧師養成と男子の青少年の教育を目的とした九州学院、女子教育を目的とした九州女学院、更には各地の教会の付属施設として幼稚園による幼児教育の分野での教育事業で貢献してきました。
社会福祉の分野においても、熊本における慈愛園、東京での東京老人ホームを始めとして、開拓的働きをして、日本社会のために貢献してきています。
先の戦争の時には、1941年に政府の圧力もあって日本におけるプロテスタントの合同（教会連盟的な合同）として、日本基督教団結成に際して第五部に参加しましたが、それは「アウグスブルク信仰告白及びその他の宗教改革信条に基づく教会の信仰を保持し教会としての働きを全うし得ること」を条件としたものでした。
戦争の終了とともに、そのような部制は廃止され、1947年に旧ルーテル教会の牧師有志は熊本で臨時総会を開いて、教団離脱を決議し、日本福音ルーテル教会を再建する新たな出発をしました。
1953年以来、在日ルーテル系ミッションの合同運動が起こり、フィンランド福音ルーテル協会、オーガスタナ・シノッドは合同し、さらには1963年には東海福音ルーテル教会も合同し、新しい日本福音ルーテル教会を発足させました。
1969年、当時の議長・内海季秋氏のアスマラ発言を皮切りに、ルーテル教会は海外教会に依存せず、各個教会と全体教会事務局の自立を決意し、1974年にその目的を達成しました。1990年の8月の全国総会において、宣教百年記念事業計画が策定され、宣教開始の百年の節目の1993年には、熊本で宣教百年全国大会が「さあ、出ていこう。～宣教二世紀に向かって」という主題のもと開催されました。この大会には、全国から3000名の信徒、牧師が集い、宣教百年の歩みを感謝しつつ、宣教二世紀に向かって宣教の使命と決意を新たにし、「宣教百年信仰宣言」を表明しました。 宣教二世紀に向けて、日本福音ルーテル教会は各々の信徒、牧師が神のみ言葉によって強められ、個々の教会、教区がキリストのからだとして有機的に繋がりながら、更なる 「伝道する教会」への成長を目指しています。
現在は新しい宣教方策として「パワーミッション21」を策定し、宣教力を結集させ、現代社会へ仕える教会をめざしています。これからは「パワー（power）」から「アワー（our）」へと、私たちの宣教の実現を目指していきます。
教義
旧新約聖書が信仰と行為の唯一明確なる規範たることを主張し、信条として使徒信条、ニケア信条、アタナシウス信条、アウグスブルク信仰告白、同弁証論、大・小教理問答、シュマルカルド信条、和協信条を採用します。
ルーテル教会は信仰の本質において一致すれば、その他の礼拝形式や教会制度・組織の一致を必ずしも求めませんが、礼拝における信仰生活の育成と、そこにおける神のみ言葉の重要性を強調するために一定の礼拝式を共用します。 また、信仰教育を重んじ、特に小教理問答を通して信仰と生活の訓練を図ることを伝統的に受け継いでいます。
世界のルーテル教会
ルーテル世界連盟 Lutheran World Federation（LWF）
ルーテル世界連盟は、世界各地のルーテル教会の共同体です。1947年にスウェーデンのルンドで設立され、今では、世界各地の120ほどのメンバー教会を代表しています。ルーテル世界連盟は世界中でさまざまなな支援活動を行っています。日本福音ルーテル教会も、世界ルーテル連盟のメンバーとして、以下のような世界的奉仕・宣教の働きに関わっています。
日本福音ルーテル教会もこれに協力し、費用の一部を連帯献金としてささげています。
ELCA
1987年アメリカの３つのルーテル教会が合同して、アメリカ福音ルーテル教会が誕生。1892年に最初の宣教師がおくられ、日本のルーテル教会が誕生しました。
SLEY
フィンランド国教会の中にある８つの宣教団体のひとつ。1900年に初めての宣教師が日本に送られ、私たちルーテル教会の一つの原点になりました。
ドイツ・ブラウンシュバイク
北ドイツにあるブラウンシュバイク領邦教会とは、交換牧師、ディアコニア研修をはじめ、「釜ヶ崎ディアコニアセンター」の支援をとおして交流しています。
日本福音ルーテル教会の歴史
明治
| 西暦 | 明治 | |
|---|---|---|
| 1892 | 25 | シュラー来日（2.25）ピーリー来日（11.23）（翌年､佐賀に1月ｼｪｰﾗｰ､3月ﾋﾟｰﾘｰ） |
| 1893 | 26 | シュラー（2月）､ピーリー､山内量平（3月）へ佐賀復活祭に最初の礼拝（4.2 ） |
| 最初の洗礼・志水徳松 聖餐式文翻訳 佐賀十字架教会の開始 | ||
| 1894 | 27 | 最初の洗礼･志水徳松 佐賀市内及び周辺部に講義所開設 |
| 1895 | 28 | 鈴木（のち山内）直丸、加わる4月 小教理問答書翻訳小城･久保田伝道（講義所設置） |
| 1896 | 29 | 神学教育の塾開始（教職養成） |
| 1897 | 30 | 和佐恒也､加わる（９月） 礼拝式文翻訳･編集 シューラー､病気のため帰国（１月） |
| 1898 | 29 | ｢日本福音路帖教会｣組織（6.19）山内量平､牧師となる｡山内直丸､熊本伝道開始 |
| 久留米伝道開始 ブラウン来日（United Syod 12月） | ||
| 1899 | 32 | 教職授任按手式（山内量平､山内直丸）アウグスブルク信仰告白書翻訳 佐賀にウィンテル来日（Danish） |
| 1900 | 33 | 「路帖教報」発刊（7月） 最初の教役者会 教会開基日４月２日に設定 佐賀教会用地購入 |
| 教会堂献堂（12.31） リッパード来日（11月） ヴｴルローズ､クルビネン（LEAF）来日（12月） |
||
| 1901 | 34 | 神学校開設 米村常吉加わり､ウィンテルと久留米伝道へ ＬＥＡＦ､佐賀で伝道提携 |
| ヴエルローズ（LEAF）病気のため帰国（９月） | ||
| 1902 | 35 | 「路帖教報」廃刊（1月） 半年後「路帖新報」発刊（6月） |
| 佐賀幼稚園設置・三長老名義登記（12月） 大牟田伝道開始 | ||
| 1903 | 36 | 佐賀神学校開設（1月） 最初の規則・懲戒条令起草（1月） 開教十周年記念会（4.2） |
| 自給１０ケ年計画決議 ピーリー帰国 ウーシタロ来日（11月） | ||
| 1904 | 37 | クルビネン､ウーシタロ（LEAF）､分かれ信州･下諏訪で最初の礼拝 |
| 聖日及び祝日聖書日課表発売 教会分布は佐賀、熊本、久留米、大牟田 |
||
| 1905 | 38 | 熊本教会献堂（6月）東京地方信徒の問安 スタイワルト来日（United Syod）､熊本へ |
| 博多伝道開始（10月）､礼拝は翌年2月 | ||
| 1906 | 39 | 山内直丸､東京で最初の集会（9.2 YMCAで） |
| 1907 | 40 | 教職子女教育共済制度開始 ミラー来日（United Syod 7月） |
| 1908 | 41 | 熊本高等予備校開設（翌年閉鎖） ＬＥＡＦ「救いの証」発刊 |
| スミス来日（Genelal Counicil） ルーセランリーグ発会 リパード､ブラウン､ウィンテル帰任 |
||
| 1909 | 42 | 熊本路帖神学校開設（9.27） ｢在日本アメリカ合衆国福音ルーテル教会ユナイテッド宣教師社団法人」設立 |
| 九州学院敷地買収 ネルセン着任（Danish 12月） 日田､鐘崎､折尾､小城の伝道開始 |
||
| 1910 | 43 | 宣教師会組織発足 宣教師会へ献金納入（自給金制発足＝教会基準） |
| 1911 | 44 | 九州学院開校（4.15） 神学校を九州学院神学部へ改組 「路帖新報」廃刊 ｢るうてる｣発刊 |
| ホールン来日（Genelal Counicil 11.3） 日田伝道 |
大正
| 西暦 | 大正 | |
|---|---|---|
| 1912 | 1 | 東京教会開設（最初の礼拝9.5） 邦人教職での議長､書記選任発足 ヘフナー来日（United Syod） |
| 1913 | 2 | 教会憲法制定決議 開教20周年記念（佐賀 4.29） LEAF/飯田神学塾開設 |
| 1914 | 3 | 九州学院･財団法人認可 同神学部を専門学校令により整備 大阪（福島）伝道 |
| エカード、パウラス来日（最初の婦人宣教師） 小石川で学生寄宿｢聴聲学者｣設立 20年記念史出叛 |
||
| 1915 | 4 | 第19回｢教役者会｣をもって終了し､次年から｢年会｣ヘと改組 名古屋･下関伝道開始 |
| 1916 | 5 | 第1回｢年会｣ 教会員に基づく教会組織の確定 教会名称統一 ｢日善幼稚園｣開設（久留米） |
| ブラウン帰国（3.23） 下関教会設立（3.10） 東京教会組織（6.25） 博多教会新会堂（9.28） |
||
| 1917 | 6 | 式服（ジュネーブガウン）決定 第2回教職授任按手式執行（5名） 教師検定制発足 |
| 大阪伝道 甘木伝道 | ||
| 1918 | 7 | 宣教師会と邦人教職会の連合会議制発足 土地建物基金制度検討開始 八幡･直方伝道 ULCA発足 |
| 1919 | 8 | 教会憲法規則｢第2次｣制定 宣教師会で福祉事業開設決定（熊本･慈愛園） |
| 社団名称変更「在日本北米合衆国一致ﾙｰﾃﾙ教会宣教師団社団法人」 神戸伝道 |
||
| 1920 | 9 | 第2次教憲教規に基づく第1回総会開催 部会制発足 熊本･福祉事業開始（慈愛園） |
| 1921 | 10 | ｢日本基督教会同盟｣加盟（1911年発足） 教職給50%自給計画策定 九州学院教会設立 |
| 唐津･京都･水俣伝道 | ||
| 1922 | 11 | 共済制度開設 ５ｹ年間新規開拓伝道中止決定 教会組織基準の変更 |
| 1923 | 12 | 東京に福祉事業開設（老人ホームと母子寮の始まり） |
| 1924 | 13 | 米国の排日移民法により内外動揺 米国系の教会は伝道に障害を招く 鳥栖・東京本所伝道 |
| 九州学院財団設立（財産移譲） | ||
| 1925 | 14 | 式文公認 神学校を東京に移設｢日本ルーテル神学専門学校」となる |
| 宣教師会からの教会完全自給要請 第1回信徒大会 東京（荏原）伝道 |
昭和・平成
| 西暦 | 昭和 | |
|---|---|---|
| 1926 | 1 | 九州女学院開校（5.4）エカード､校長 |
| 1927 | 2 | 教憲教規の｢根本改正動議｣採択 |
| 1928 | 3 | 教会制度･一院制へ改組｢教会憲法規則改正｣ボードに要請 婦人連盟組織 広島伝道 |
| 1929 | 4 | 最初の自給宣言｢久留米教会｣ 神戸伝道 |
| 1930 | 5 | 第3次教会憲法規則改正 神学校に信徒教育過程開設 女子青年会組織 |
| 1931 | 6 | 第3次教会憲法規則施行 神学生奨学金制発足 農民福音学校開設（日田） |
| 1932 | 7 | 青年連盟組織 信条集全訳出版計画決議 延岡・東京目黒・大阪住吉・神水伝道 |
| 1933 | 8 | 大教理問答書発行 横浜・高瀬伝道 |
| 1934 | 9 | 自給促進決議 シェマルカルド信条書発行 |
| 1935 | 10 | 教会自給10ヶ年計画策定 連立自給制発足 |
| 1936 | 11 | 教会躍進･教会精神強調運動 満朝調査･問安使派遣 和協信条書発行 |
| 1937 | 12 | 重要書類の一部保管制度決定 |
| 1938 | 13 | 時局奉仕会組織 教職授任按手の待機中の効力問題（一時停止） |
| 1939 | 14 | 宗教団体法成立 |
| 1940 | 15 | ｢日本福音ルーテル教会｣と｢福音ルーテル教会｣合同（第1回） |
| 1941 | 16 | 基督教団第五部に加入 社団名称変更･日本福音ルーテル社団 |
| 1942 | 17 | 教団時代 「日本福音ルーテル教会維持社団」に改組 |
| 1943 | 18 | 教団時代 |
| 1944 | 19 | 教団時代 |
| 1945 | 20 | 教団時代 |
| 1946 | 21 | 教団内のルーテル組織から｢ルーテル教会再建準備会｣へ移行 教職21名､信徒1名｢ルーテル会｣結成 |
| ｢ルーテル会誌｣発行 | ||
| 1947 | 22 | 社団所有の財産を新設の「宗教法人日本福音ルーテル教会」に移譲 |
| 日本基督教団からの離脱決議（旧｢日本福音ルーテル教会｣のみ離脱） | ||
| 1948 | 23 | 日本福音ルーテル教会再建総会（1.23ｰ24） 教憲教規採択（暫定措置） 教会学校教案発刊 |
| 福音ルーテル教会（LEAF系）再建 ELCA伝道開始（東京から東海地方） |
||
| 1949 | 24 | 自給５ヶ年計画決議 |
| 1950 | 25 | ELCA/Augastana /Suomi 日本伝道開始 全ルーテル共同出版 第3次教会憲法規則採択 |
| 社会保険加入 | ||
| 1951 | 26 | 受難節の｢克己献金｣発足 |
| 1952 | 27 | 関連法人の｢経営｣を｢支援｣に変更 中央事務所開設 スオミ伝道開始 |
| 1953 | 28 | ｢日本福音ルーテル教会｣と｢福音ルーテル教会｣再合同 宗教法人化 |
| 1954 | 29 | 神学校の大学化計画承認 全ルーテル協議会発足 ELC･神学教育開始（静岡･聖書学院） |
| 1955 | 30 | 日本基督教団讃美歌･聖書協会訳聖書の採用決定 宣教師会との協約廃止 |
| 1956 | 31 | 改正憲法施行 ｢講義所｣を｢伝道所｣に変更 ELC･自主教会方策委員設置 |
| 1957 | 32 | 恩給制度再発足 青年連盟結成 四国伝道決定 |
| 1958 | 33 | ELC･東海福音ルーテル教会憲法規則起草 |
| 1959 | 34 | ＤＭＳと協約締結 |
| 1960 | 35 | ＥＬＣがＡＬＣに改組 ｢東海福音ルーテル教会｣を組織 |
| 1961 | 36 | ラジオ伝道委員設置 |
| 1962 | 37 | 教会事務局長の専任制度発足 教会学校さんびか発行 |
| 1963 | 38 | 合同教会｢日本福音ルーテル教会｣組織決議 ４教区制 ４局制度発足 ブラジル伝道開始 |
| 1964 | 39 | 第1回総会 ＪＣＭ組織（日本伝道協力会議） ディアコニア委員会発足 釜が崎伝道開始 |
| 1965 | 40 | 各個教会種別決定 神学校移転承認 合同記念事業｢大伝道｣（〜67） 各個教会種別の決定 |
| 1966 | 41 | 合同教憲教規採択 ＮＲＫとの神学校共同経営承認 東及び東海教区の教区編成替え |
| 1967 | 42 | 個々の教会の｢法人化｣の停止 合同に伴う教会諸規則の調整･整備 センター方式教会設置案実施 |
| 1968 | 43 | 財政赤字問題発生 特別協力金制度による赤字問題への対処 綜合方策委員会設置 |
| 神大､学生の問題提起で混乱 | ||
| 1969 | 44 | ＪＣＭアスマラ会議公約（74年度までに教会の第1予算､第2予算を自給する） 神大､三鷹移転 |
| 1970 | 45 | ｢局別制度｣を｢合同制度｣に移行 教区内募金の用地取得制度発足（鶴ケ谷方式） 北海道伝道方策 |
| 女性教職按手（1号）1971 | ||
| 1971 | 46 | 給与体系幅制導入し､自給教会の任意性の制限 |
| 1972 | 47 | 第1次綜合自立計画発足（共同部整理 教区内連帯制 牧師給改善事業部設置） |
| 1973 | 48 | ＪＣＭをＬＣＭに改組 ブラジル伝道を｢ブラジル福音ルーテル教会｣の協力伝道に修正 |
| 1974 | 49 | 収益事業 市ヶ谷開業 教区支援態勢により補助教会支援を施行（海外教会補助終結） |
| LWFマルチメディア伝道 教会讃美歌出版 | ||
| 1975 | 50 | 収益事業･大阪開業 教会資産による別法人設置の制限 引退教師住宅手当制の導 |
| 1976 | 51 | 会員除名措置許可制へ移行 改正式文 教会讃美歌の承認 |
| 1977 | 52 | 海外教会との交換牧師制発足 小児陪餐の検討開始 |
| 1978 | 53 | 出向先退職金の制限 教職養成機関維持に関わる｢抜本検討委員会｣設置 北海道伝道15年計画策定 |
| 1979 | 54 | 用地売却制限 不動産取得上の1/3方式施行 全教職･職員給与一元化 |
| 1980 | 55 | 第2次綜合計画採択 特別教区制度施行（北海道） 収益事業･文京開業 |
| 1981 | 56 | 収益事業規則施行 収益事業営業部門を会社ザ・ルーテルに移管 |
| 1982 | 57 | ｢一致信条集｣採択 小児陪餐制度移行への準備 神学生寮･食費給付 |
| 1983 | 58 | 個教会単位の資金者借入による共同融資の新規用地取得制度発足（藤が丘方式）｢礼拝と洗礼｣発行 |
| 1984 | 59 | ｢教区主体の行政機構確立｣の方針 ｢第2種､第3種教会強化策｣採択 |
| 1985 | 60 | ＤＭＳ（道友会）と合同 俸給改正基準算定の定式化 |
| 1986 | 61 | 小児陪餐制度採択 |
| 1987 | 62 | 宣教師会組織化 日米協力伝道開始 合同によるELCA成立 |
| 1988 | 63 | 第3次綜合計画策定 教師制度改正（牧師･牧師補） 定期転任制度導入 転任費積立プール制施行 |
| 神大､文学部2学科に改組 | ||
| 西暦 | 平成 | |
| 1989 | 1 | 百年史委員会始動 神学教育検討開始 |
| 1990 | 2 | 宣教百年記念計画策定 ブラジル告白福音ﾙｰﾃﾙ教会との協約書締結 スオミ基金の設定 |
| 1991 | 3 | 宣教百年事業室開設（４年間） |
| 1992 | 4 | 第2次収益事業・広島プロジェクト開始 |
| 1993 | 5 | 宣教百年記念大会（熊本） |
| 1994 | 6 | 憲法改正 「宣教力の結集と展開」方策採択 神学校改組採択（４年制） |
| 1995 | 7 | 牧師補制度施行 社団の改組検討開始 |
| 1996 | 8 | 憲法規則改正（局廃止と常議員会構成） 宣教百年記念東京会堂・広島会館完成 |
| 1997 | 9 | LWFとローマ･カトリック教会との「義認の教理に関する」合意成立 |
| 1998 | 10 | 第四次綜合計画策定 神学校4年制改組 |
| 1999 | 11 | サウスカロライナ訪問団派遣 |
| 2001 | 13 | 新大阪会館献堂 サウスカロライナ訪日団来日 |
| 2002 | 14 | パワーミッション21方策策択 |